マーケット情報

この報告書では、一般用医薬品を17分野73薬効に分類しその動向を捉えており、No.1で、ドリンク剤、疲労対策、女性関連、フットケア、美容関連用薬、肩こり・関節痛関連、小児用薬、その他外用薬、環境衛生用薬の9分野を、No.2で、感冒関連用薬、花粉症関連、生活習慣病関連、生活改善薬、胃腸・消化器官用薬、オーラルケア、感覚器官用薬、漢方薬の8分野を対象とした。

2014年は、一般用医薬品市場に大きな影響を与える出来事や制度変更が相次いだ。具体的には、1)消費税率の引き上げ、2)要指導医薬品を除くインターネット販売解禁、3)消費税の免税制度変更による中国人観光客を中心とした訪日外国人のインバウンド需要の活性化、が挙げられる。インターネット販売解禁やインバウンド需要への対応など、市場を取り巻く環境は流動的であるものの、市場への好影響が期待される。また、前年に続き、高機能、高付加価値、高価格帯製品の投入や市場への浸透が進んでいる。

◆注目市場

1.ドリンク剤・ミニドリンク剤

容量100ml以上をドリンク剤、100ml未満をミニドリンク剤とする。なお、主に風邪や発熱時の栄養補給を訴求する製品は対象外である。

ドリンク剤は市場の縮小が続いているものの、ミニドリンク剤では高価格帯製品が、効果実感の高さからユーザーの定着がみられ拡大した。しかし、ユーザーの年齢層が高く、若年層の取り込みが進んでいないことから、販促強化に加え、需要の掘り起こしが重要となっている。

なお、医薬部外品分類のドリンク剤(上表対象外)も縮小を続けている。ドリンク剤は夏場の天候の影響を受けやすく、2014年は前年比4.6%減の866億円、ミニドリンク剤と合わせても医薬部外品分類の市場は3.3%減の1,130億円となった。

2.外用消炎鎮痛剤

2000年代半ばまでは、インドメタシンやフェルビナクを配合した製品が積極的に投入され拡大していたが、需要の開拓が一巡し伸びが鈍化した。2009年にジクロフェナクナトリウムのスイッチOTC登場による市場活性化が期待されたが、第1類に区分されたことや、インドメタシンやフェルビナクを配合した安価なPB製品の拡充などにより、2010年以降は縮小が続いていた。

2013年にジクロフェナクナトリウムのリスク区分が第2類に引き下げられたことで、メーカーの同成分配合製品の投入意欲が高まり、2014年には新製品の投入、取扱店並びに店頭露出の増加、これに加えて発売80周年を迎えた「サロンパス」（久光製薬）の販促強化などにより、久々に拡大した。また、「ハリックス ほぐリラ」（ライオン）では“外出時の使用”という、これまでなかった使用シーンの提案などによる新たな需要の開拓が進んでいる。

3.鼻炎治療剤（内服）

花粉症対策としての需要が大きく、市場は花粉飛散量や飛散期間の影響を大きく受けるが、2011年の「アレジオン10」（エスエス製薬）、2012年の「アレグラFX」（久光製薬）の発売など、注目の医療用成分がスイッチOTC化されたこともあり、一般用医薬品による鼻炎治療が浸透している。

2014年は花粉飛散量の減少により市場の大幅な縮小が懸念されたが、新製品の登場や市場への浸透もあり、減少幅を最小限にとどめ前年比1.7%減となった。また、2015年は花粉飛散量の増加により前年比二桁増が見込まれる。

なお、鼻炎治療剤におけるスイッチOTCの比率は4割近い（2014年）。「アレジオン10」「アレグラFX」がけん引することで、スイッチOTC市場は花粉飛散量が前年より減少した2014年も拡大を続けている。

4.目薬

2009年頃からの価格低下脱却を図るため、高機能型製品による需要開拓に注力した成果が表れつつあり、2012年以降拡大を続けている。

2014年は、新製品の投入や既存製品のリニューアルが続いたことに加え、日本の目薬は中国や台湾をはじめ海外でも評価が高いことから訪日観光客のインバウンド需要を獲得した。これにより、好調だった2013年の市場規模をさらに上回った。

パソコンやスマートフォンの使用による目の疲れや乾き、加齢による眼機能の低下への対応など、様々な切り口で需要喚起が行われ、目薬の使用が習慣化されていることから今後も市場の拡大が予想される。

◆調査対象

※一部の数字は四捨五入しています。このため合計と一致しない場合があります。