怪しいダイエットサプリは違法じゃないの？通報の窓口と方法は？

2016/05/05

「怖いほど痩せる」
「体重がガンガン落ちる」
「一週間でマイナス20キロ」

…こんな過激な宣伝の、いかにも怪しいダイエットサプリ。
雑誌の裏面広告や、ネットのアングラサイトの口コミで、見かけた方も多いのではないでしょうか。

「こういう怪しいサプリって、違法じゃないの？」
「どうしてこんなサプリが売られてるの？」

こんな疑問を持ったので、調べてみました！

「怪しいサプリに騙された！通報したいけど、窓口はどこ？」

といった質問にも、この記事でお答えしていきますよ！

まずは見分けよう！悪質・違法・粗悪なサプリの特徴

まずは、悪質・違法・粗悪なサプリの特徴や、見分け方をご紹介します。

第一印象で「ヤバそう、怪しい」と思っても、実は合法・優良なサプリもあります。
また逆に、第一印象で「良さそうだな」と思っても、実は粗悪なサプリも…。
印象に頼らず、広告や公式サイトの細かい記述をチェックして判断しましょう。

（※あくまで私の経験に基づく方法なので、絶対ではありません。判断の参考として考えて下さい。）

それでは、悪質サプリ、違法サプリの特徴を見ていきましょう！

「絶対に痩せる」「誰でも確実に痩せる」

・絶対に誰でも痩せる
・確実に痩せる
・100％体重が減る

こうした表現は、誇大広告・効果の保証・優良誤認として、法律違反になる恐れが高くなります。

公式サイトで、芸能人の名前や写真を、勝手に使っている

・「あの山田●子も愛用」など、有名人の名前を、一部伏字にして使用している
・有名人の写真やテレビ番組の画像などに、モザイクをかけて掲載している

肖像権侵害はもちろん、有名人・芸能人の場合は、“パブリシティ権の侵害”にもなります。

「最新のテクノロジー」など、あいまいな説明

・最新のテクノロジーで開発された急速痩身法
・学会で発表された、最新の発見によるダイエットサプリ

こうした説明のあるサプリも、要注意です。
何となくスゴそうですが、具体的な情報や、中身がまったくない説明です。

「最新のテクノロジーとは何か」「最新の発見により、何が見つかったのか」「どこの学会で、誰が発表したのか」…etc、具体的な説明があれば、ある程度は信頼できます。

こうした宣伝が行われている場合、そのサプリメントは、信頼しないほうが良いでしょう。

危険じゃないのに、どうして違法になるの？

サプリメントには、「薬機法（旧：薬事法）」「消費者保護法」「景品表示法」など、守らなければいけない法律がたくさんあります。
そうした法律の中で、誇大広告を取り締まる決まりも定められています。

ほとんどの「怪しいサプリ」は、この“誇大広告”が問題になると考えられます。
製品の品質や安全性よりも前の話として、広告そのものに、違法の疑いがあるんです。

広告で法律を守っていないのに、製品（サプリ自体）がシッカリ作られているとは、ちょっと考えにくいですよね。

粗悪なサプリでも売れてしまう？その理由

サプリメントの実際に中身を判断するのは、非常に難しくなります。
極端な話ですが、小麦粉を固めただけでも、消費者には見分けがつきません。

飲んでみて、効果が出るまで待って、判断しないといけません。
その期間は、短くても１か月ほど掛かります。

一か月ほど続けてみて、「やっぱりダメそう」とわかった頃には、もうクーリング・オフも返品返金も無効です。

だから、どんなに粗悪なサプリでも、宣伝さえうまくいけば、売れてしまうんです。

ネットの口コミは、工作できる

「粗悪サプリなら、騙された人の口コミで評判が悪くなるはず」

という考えもありますね。
これは確かに、その通りです。

ですが相手は、粗悪なサプリを違法広告で販売しようとたくらむ、悪徳業者。
自作自演で良い評判の口コミを書き込む等の“口コミ工作”は、抜け目なく行われていると考えても良いでしょう。

なので、口コミの評判も、100％信頼はできないんです。

違法サプリは、どうして取り締まられないの？

このような違法広告サプリは、ネット通販で、現在でも山ほど溢れています。

薬機法（旧：薬事法）、消費者保護法、景品表示法…。
勝手に使われてしまった芸能人や有名人の肖像権、パブリシティ権…。

さまざまな法律や権利を侵害している、その疑いが強いにも関わらず、なぜ取り締まられないのでしょうか？

実は、こうしたネット上の違法サプリ通販への取り締まりは、厚生労働省をはじめとする政府機関も取り組んでいます。
ですが、「いたちごっこに勝てない」のが、現状ではないかと思います。

。
違法サプリの販売業者は、簡単な販売ホームページを作り、商品名やパッケージだけ差し替えれば、ものの２～３日で“新商品”を発売できます。
「商品Ａ」が取り締まられたら、それを「商品Ｂ」と名前を変えて、“新発売”してしまうんです。

一方、取り締まりをする行政側は、それほどサクサクと摘発できるわけではありまぜん。
念入りな調査を行い、販売者の正体を特定し、証拠を固めて…と、やるべきことがたくさんあります。

つまり、取り締まりが追い付かないんです。

違法サプリかも？と思ったら、通報を！

「このサプリって、違法じゃない？」と、ピンとくるダイエットサプリや健康食品を見つけたら、厚生労働省の「あやしいヤクブツ連絡ネット（http://www.yakubutsu.com/）」に通報しましょう！

違法かどうかハッキリわからなくても、「怪しい」と思っただけで、通報して大丈夫です。

「あやしかったらすぐ通報！一人で悩まずすぐ相談！」

と、厚生労働省も呼びかけています。

また、実際に何らかの被害に遭ってしまった場合は、お住いの地域の警察と、消費者センターにすぐ相談しましょう。