脱毛サロンの倒産・破産‐やばいエステの見分け方3つのポイント

2010年10月、エステ業界唯一の上場会社　ラパルレが民事再生法の適用を申請し、27億円の負債を抱え、事実上倒産したのは記憶に新しいところです。

※現在は事業譲渡をし、別会社がラパルレの営業を続けています。

倒産したら、先払いしているコースはどうなるのでしょうか？

残念ながら即座に全額返ってくることはほとんどありません。いわゆる「泣き寝入り」がほとんどです。

自分が契約しようとしているエステが「倒産しないかどうか」を入念にチェックしなくてはいけません。

倒産チェック‐3つのポイント

1. 現金払いを過度に勧めてこないか
2. 広告費用を削っていないか
3. サロン内でキャンペーンが始まったり、勧誘がきつくなっていないか

詳しく説明しますね。

1.現金払いを過度に勧めてこないか

倒産間近になると、会社のプール金が底をつきはじめます。

頼りになるのは、目先の現金収入となる毎日の売り上げのみ。
カード決済だと入金が来月になるので、日々の運転資金が間に合わないのです。

そうなると、現金決済をとにかく勧めて来ます。

現金払いは「ポイント２倍」とか、「キャッシュ払いは○○プレゼント」などというキャンペーンがはじまります。
こうなったらかなり危険です。

2.広告費用を削っていないか

エステサロン運営にとって巨大な出費が広告費です。

お客様の目に付くように常にアピールし続けなければとても経営していけません。例えば某大手サロンは、3000万もの広告費を毎月払い続けています。

運営が厳しくなると、まずこの莫大な広告費用を削らざるを得なくなります。

逆に、波に乗っている成長中のサロンはバンバン広告を打ち続けることができます。

電車での中吊りや女性誌での広告が減ってきたら要注意です。

インターネット広告も同様です。あなたが「ワキ脱毛」と検索したときに、有名サロンが1番目や2番目に来るのは、そのサロンが費用を払い続けているからです。

広告費を削りはじめると、結果としてインターネット上でそのサロンの名前を見かけなくなります 。

街中でもインターネット上でもそのサロンの名前を見かけなくなったら要注意なのです。

3.サロン内でキャンペーンが始まったり、勧誘がきつくなっていないか

1、2とも関連してきますが、「とにかく目先の資金が必要」「広告は出せない」となると、普段通ってきているお客様から売り上げを作っていくしかなくなります。

そうなると、カウンセラーは以前にまして勧誘をしてきます。今まであり得ないほど安くなったり、新しいキャンペーンをはじめたりします。

「なんか最近勧誘がきついかも」と思ったら注意するタイミングです。

エステサロンが倒産してしまった場合の対処法

1～3のチェックをしていても、あっけなく倒産するサロンはあとを絶ちません。

万一倒産してしまったら泣き寝入りせず、少しでも返金してもらうべきです。

代替サービス

もし前払い済みのエステサロンが倒産してしまっても、場合によってはコースの続きを受けられることがあります。

エステティックサロンの業界団体である、日本エステティック業協会に支払い済みの旨を申し入れることで、他のサロンで同等のサービスを受けられることがあります。

まったく同等であることは少なく、上限が30万円までなどいくつかの制限がつきます。

支払い停止

カード決済をした場合、引き落としがまだならストップすることができます。

信販会社に、支払先のエステサロン倒産の旨を伝え支払い停止を申し立てます。

総額4万円以上などいくつか条件がありますが、妥当であると判断されると支払いがストップされます。

債権者名簿に名を連ねる

すでに料金を払っていて、エステサロンが倒産によりサービス続行ができないなら、あなたはそのエステサロンに対し債権を所有し、債権者となります。

企業倒産の際に、その企業に対し債権のある個人や法人は債権者名簿というものに名前を連ねておきます。

そうすることで、返金や保障があった際には自分も対象に含まれるのです。

名簿に名を連ねるには、破産管財人に連絡をする必要があります。

以上のように倒産後にできることはいくつかありますが、基本的には望み薄と考えた方が良いでしょう。

じゃあどんな脱毛サロンを選べばいいの？

など、なるべく前払い金が大きくならないように自分でも気をつけるべきです。

まとめ買いをすればするほど安くなるのがコース契約ですが、3年後、5年後まで健全な経営が保たれている保障はどこにもありません。

基本的には、ひとつずつコースを購入し続けていく、もしくは月額制で通うことをお勧めします。

キレイモは全身脱毛の月額制、回数制では6回からコースがあるので、おすすめのサロンですよ♪