そもそも個人でやっているような小規模なサロンはもちろん、そこそこ名の知れた中堅サロンでも営業不全になってしまって会社自体が倒産したりサロンが潰れてしまうことは、業界の中で見れば本当に日常茶飯事です。

エステサロンでは基本的に継続してサービスを受けるということが前提で、現金一括の前払いやクレジットでの分割払いなど支払方法は異なりますが、往々にして高額の支払いをすることが多く、もし自分が通っている期間中にお店が潰れてしまったらそのお金は一体どうなってしまうのか？

ここではコース契約期間中にエステ会社が倒産したり、予約を入れてサロンがあった場所に行ってみたら、既になくなっていた時はどうすればいいのかについて解説していきます。

もしもみなさんの行っているエステが潰れて連絡も取れない状態で困り果てていたり、これからエステの契約を考えているけどそこが倒産しないか不安な方はどうぞ参考にしてみて下さい。

もし通っているエステが倒産してしまいある日姿かたちもなく消えていた場合、当事者として一番気になるところが前払いしている料金はちゃんと返金してもらえるのかどうかだと思うのですが、これは結果からハッキリ言ってしまうとあなたのお金が戻ってくる可能性は極めて低いということ。

この理由についてもう少し具体的に説明すると、エステ事業者が破産手続きをした場合は、残っている資金をまずサロンの従業員に対して優先的に支払い、その後に消費者に対して支払う余裕がある場合は返金されるケースもあるようですが、そもそも倒産・破産している時点でエステ側にそんな余裕はほぼないことが多いからです。

また株式会社などの組織であれば、その後に管財人や代理弁護士が対応してくることもあるのですが、個人で経営しているような小さいサロンの経営者が夜逃げのような形で突然連絡がつかなくなってしまった場合は、その後に何かしらの対応をしてもらうこと自体厳しいというのが現状です。

もちろん支払ったお金を返してもらいたい気持ちは十分理解できますし、腹立たしくて泣き寝入りすることは到底できないというのが大多数の意見でしょう。

そういった方に対して、あくまでも返金される確率は低く現実的にできることは限られているという前提ではありますが、自分がもしこのようなトラブルに出くわしてしまった場合、どのような行動をとればいいのかを以下で説明しようと思います。

・まずは契約書を確認する

エステサロンへの入会やコースを組んだ時に必ず契約書を交わしていると思いますので、まずはその契約書を確認して下さい。

ここで重要になってくるのが、その契約書の中に「前受金の保全措置」について記載されているかどうかで、この「前受金の保全措置」とはエステ側が経営の継続が困難な状態になった時に、顧客に対して前受金の全額または一部を返還するために、金融機関などとの間に信託保全契約を結んでいることを指します。

ですのでこの「前受金の保全措置」がされていて契約書にその旨が記載されている場合は、エステ側が契約している金融機関からあなたへ返金してもらえる可能性がありますので、まずはその記載があるのかを確認して下さい。

・消費生活センターに相談する

このような難しいケースにおいて個人はどんな行動を取ればいいのか分からないのですが、そんな時に味方になってくれるのが消費生活センターです。

消費生活センターというのは、消費生活全般に対しての相談を受け付けてくれるところでになり、このようなケースにおいて矢面に立って根本的な解決をしてくれるという期待はあまりできないのですが、エステサロンの倒産に対しての相談事例は過去にも数多くありますので、相談することんによって貴重なアドバイスをもらえる可能性はあるでしょう。

またその際に契約書も一緒に持っていくと、スムーズに相談に乗ってもらえるので足を運ぶ際は契約書持参で行くと良いでしょう。

・日本エステティック業協会に相談する（AEA）

日本エステティック業協会というのは、エステサロン業界の中核を担っている団体組織のことなのですが、この協会に加盟しているサロンが倒産した場合は救済措置として支払い済みのコースの残りを、協会の他の加盟サロンが代替えでサービスを行ってくれるケースもあるようです。

過去の具体的な事例としては、2007年に「ネプチューン」というサロンが倒産した時に、その被害者を「グランモア」というサロンが救済した事例があります。

ただこれはあくまでもグランモアが善意で行ったというケースになり、必ずしも協会の正式なシステムというわけではありませんので、何もしないよりかはましという程度で過度な期待はしないほうが良いでしょう。

また当然ですが、自分が通っていて潰れたサロンが日本エステティック業協会の加盟店ではない場合は、連絡したとしても取り合ってもらえることはありません。

・クレジット契約の分割払いの場合は支払い停止措置をする

エステの契約とクレジット契約は全く別物になりますので、そのままにして放置してしまうとその後もクレジット会社から請求がきてしまう可能性があるので、この場合はサロンが倒産した旨を伝えて支払いをストップしてもらいましょう。

またその際に口頭で受け付けてもらえない場合は、書面にて「支払い停止の抗弁書」を作成しクレジット会社に送付する必要があります。

上ではサロンが倒産したり突然消滅した場合にどのような行動をとればいいのかについて解説してきましたが、繰り返しになりますが代金の返金や残りのサービスを受けられる可能性は低いです。

ですのでそもそも論になりますが、最初の時点で潰れてしまいそうなサロンとは決して契約を結ばないということが最も重要なこととになり、最後になりますが契約する上で避けた方が良い危険なサロンの特徴を簡単に紹介していきますので、こちらはあなたの今後のエステ選びの参考にしてください。

＜倒産リスクが高いサロンの特徴＞

・協会にも加盟していないこじんまりとした個人経営のサロン
・設立してから間もない歴史の浅いサロン
・営業規模が小さいのにやたらと格安のキャンペーンを提供している
・料金支払い方法の選択肢が現金一括払いしかない
・積極的に広告を出さず顧客の紹介や口コミがメイン
・従業員がダラダラとしていて仕事のモチベーションが低い
・都合の悪い質問にはちゃんと答えてくれないサロン

以上のようなことが、倒産するリスクが高くできるだけ消費者としては選ぶべきではないサロンの典型的な特徴です。

そもそもエステ業界は、非常に競争が激しくそこで生き残るのが難しい業界の1つとして有名で、そのため営業年数や営業実績というのは非常に重要な物差しとなり、小規模で新しいサロンと比較すると、知名度と歴史のある大手サロンを選ぶ方が背負うリスクや安心感という意味では最初から全然違ってくるのです。

ですのでそういうことも考慮してエステを選ぶのであれば、料金の安さであるとか通いやすいよう家からの距離だけで選ぶのではなく、エステサロンとしての格というのも指標の中に入れておくと良いでしょう。

またコース契約するなら、最初に長期間かつ高額のコースを組んでしまったり、現金で前払いしてしまうと倒産した際その分リスクは高まりますので、初めのうちは費用が安く済んで少ない回数のコースにしたり1回ごとの都度払いシステムを導入しているサロンを選ぶ方が、倒産による泣き寝入りのリスクは断然低くなることは間違いありません。

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