クックパッド
| 事業内容 | 料理レシピサイト『クックパッド』の企画・運営 |
|---|---|
| 資本金 | 52億3,017万2千円 |
| 発行済株式総数 | 1億706万9,400株 |
| 売上高 | 連結:147億1,637万3千円 単体:137億9,914万6千円 (2015年12月期) |
| 営業利益 | 連結:65億4,441万7千円 単体:68億7,368万9千円 (2015年12月期) |
| 経常利益 | 連結:- 単体:52億9,538万8千円 (2015年12月期) |
| 純利益 | 連結:40億9,064万7千円 単体:25億3,396万5千円 (2015年12月期) |
| 純資産 | 連結:233億9,614万0千円 単体:199億9,797万2千円 (2015年12月31日現在) |
| 総資産 | 連結:274億9,442万9千円 単体:238億646万1千円 (2015年12月31日現在) |
| 従業員数 | 連結:519名 単体:257名 (2015年12月31日現在) |
| 決算期 | 12月末日 |
| 主要株主 | 佐野陽光 43.57% 穐田誉輝 14.76% ゴールドマン・サックス・アンド・カンパニー レギュラーアカウント 2.38% ビービーエイチ マシユーズ ジヤパン フアンド 1.80% ジエーピーモルガンチエース オツペンハイマー ジヤスデツク レンデイング アカウント 1.32% ザ バンク オブ ニューヨーク 133524 1.24% STATE STREET LONDON CARE OF STATE STREET BANK AND TRUST,BOSTON SSBTC A/C UK LONDON BRANCH CLIENTS-UNITED KINGDOM 1.13% ゴールドマンサックスインターナショナル 0.98% (2015年3月31日現在) |
| 主要子会社 | COOKPAD SPAIN, S.L. 100.0% PT COOKPAD DIGITAL INDONESIA 100.0% ALLTHECOOKS, LLC 100.0% Netsila S.A.L. 100.0% セレクチュアー株式会社 100.0% 株式会社みんなのウェディング 26.3% (2015年12月31日現在) |
| 特記事項:連結決算は、国際会計基準による。 | |
クックパッド(Cookpad)は料理レシピのコミュニティウェブサイトである。佐野陽光の有限会社コイン(1997年)が1998年3月に「kitchen@coin」を開設し、翌年クックパッドに改称した。現在は有限会社コインを前身とするクックパッド株式会社が運営する。
個人が会員登録を行うことでコミュニティーに参加できる仕組みで、自作の料理レシピを載せたり、他者の考案によるレシピを実用した料理を写真付きで公開することなどができる。誰でも投稿できるため、おいしいレシピだけでなく、まずいレシピもある。レシピにはカテゴリが設けられており、そこからレシピを探し出すこともできるようになっている。また、話題のレシピや旬のキーワードなど、そのときどきの話題からレシピを探すこともできる。2014年(5月20日)には、ダイエットに特化した「クックパッドダイエット」が新たに始動している。
有料のプレミアム会員と無料会員があり、検索機能に大幅な差がつけられている。有料のプレミアム会員は様々な便利機能を利用でき、無料では人気順表示やデイリーアクセス数ランキングなどは利用できない。そのため、無料会員・非会員が膨大な数の中から人気レシピを探すのは難しく、時間を節約するために有料会員になる人もいる。
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2010年2月にはセントバレンタインデーの影響で、月間ユーザー数が780万人と過去最高に上った(翌月、記録を更新)。2月の内訳は、男性ユーザーが約3割、女性ユーザーが約7割、年代別では男女ともに30代が占め他の年代のより多く、男性ユーザーの約3割、女性ユーザーの約4割が30代となった。
以前は無料ユーザーでも、検索ワードの工夫である程度人気レシピを探せたが、2014年に無料での検索機能に制限がかけられた。
2014年12月時点で月間ユーザー数5,042万人、20~30代女性の8~9割が利用しているという調査結果が示された。2014年11月時点で、月間ユーザー数5000万人。2016年9月時点で248万件のレシピが投稿されている。
レシピ検索上位の独占
クックパッドは素人のユーザーの投稿を主とする膨大なレシピのコンテンツを有するため、レシピを検索すると、クックパッドのレシピが上位に掲載される傾向がある。クックパッドの台頭で、ウェブ上で企業サイトやプロによる信頼性の高いレシピを見つけにくくなったという意見がある。そのためクックパッドを除外して検索できるサービスも存在する。
危険なレシピの掲載
クックパッドはユーザーが自由にレシピを投稿できるため、玉石混交であり、危険なレシピが掲載されているという批判がある。農業資材で食用ではないEM菌を使ったレシピが掲載されていたこともある。また、2017年に生後6か月の男児が乳児ボツリヌス症で死亡したが、その原因となりうる蜂蜜を使った離乳食のレシピが掲載されており、「健康被害が生じる可能性があるレシピを掲載している」として批判が相次いだ。ねとらぼ、弁護士ドットコムは、生の豚肉を使った「ユッケ」や「タルタルステーキ」、日本卵業協会からも注意喚起されている「たまごかけご飯おにぎらず」などが掲載されていたと指摘している。2017年4月13日時点で「豚ユッケ」「豚肉のタルタルステーキ」は批判を受け削除、「たまごかけご飯おにぎらず」は掲載されている。クックパッドはねとらぼの取材に対し、「乳児ボツリヌス症については以前から注意喚起を行っている」「利用者から投稿されたレシピは都度確認を実施」と回答している。ねとらぼは、事前チェックの上でなぜ危険なレシピが掲載されているのか、批判があっても掲載され続けるレシピがあると指摘、クックパッド側のチェック機能が正常に働いているかどうかはやや疑問が残るとし、ユーザーに自衛を呼び掛けている。
クックパッド株式会社
- 1998年3月 - 料理レシピの検索・投稿インターネットサービス「kitchen@coin」を開始。
- 1999年6月 - 「kitchen@coin」から「クックパッド」へサービス名を変更。
- 2004年9月 - 有限会社コインからクックパッド株式会社へ組織変更。
- 2006年9月 - モバイル向けインターネットサービス「モバれぴ」を開始。
- 2007年7月 - 委員会設置会社へ移行。
- 2009年7月 - 東京証券取引所マザーズへ上場。
- 2010年3月 - 米国カリフォルニア州に子会社 COOKPAD Inc. を設立。
- 2011年5月 - シンガポールに子会社 COOKPAD PTE. LTD. を設立。
- 2011年 - 東京証券取引所1部に市場変更。
- 2012年2月 - 日経産業新聞、日本経済新聞、日経リサーチが共同で行った、資本効率の高さや成長性などから企業の競争力を測った「NEXT50 上場中堅企業ランキング」1位に選出される。
- 2012年3月 - 佐野陽光が取締役兼代表執行役社長を退任し、取締役兼執行役へ。後任は元カカクコム社長の穐田誉輝。佐野は今後世界展開事業に専念することを発表。
- 2013年 - コーチ・ユナイテッドを買収し、スペインのレシピサービス「Mis Recetas」の事業譲受けとアメリカのレシピサービス「allthecooks」を運営する「ALLTHECOOKS, LLC」の持分取得を決議した。
- 2014年1月 - COOKPAD Inc.を介してアメリカのレシピサービス会社ALLTHECOOKS,LLCを孫会社化。スペイン子会社を設立し、レシピサービス「Mis Recatas」を買収。
- 2014年5月 - インドネシアのレシピサービス会社DAPUR MASAK PTE.LTDを子会社を買収
- 2014年9月 - 本社を東京都港区白金台から東京都渋谷区恵比寿へ移転
- 2014年11月 - レバノンのレシピサービス会社Netsila S.A.L.を曾孫会社化
- 2016年12月 - みんなのウェディングとの資本業務提携解消を決議。穐田誉輝の執行役辞任(取締役は留任)に伴い、穐田誉輝の保有するみんなのウェディング株式が合算対象から外れ、みんなのウェディングは連結から除外され、持分法適用関連会社となる。
開発コンテスト24
クックパッド株式会社は、生活をより便利にするサービスを開発するハッカソン「開発コンテスト24」を毎年開催している。課題発表後24時間以内に「課題を解決する開発」を行なう。
- 第1回 開発コンテスト24(2010年4月23日~24日)課題:「朝起きてから学校や会社に行くまでの時間をより便利にするためには」
- 第2回 開発コンテスト24(2011年4月22日~23日)課題:「(普段の生活で)半径3m以内にいる人が困っていることを解決する」
- 第3回 開発コンテスト24(2012年5月12日~13日)課題:「一日の終わりを楽しくするもの」
- 第4回 開発コンテスト24(2013年6月15日~16日)課題:「年をとった自分が使うサービス」
- 第5回 開発コンテスト24(2014年10月18日~19日)課題:「誰かと話すキッカケを作るサービス」
近距離通勤の奨励
運営元の株式会社クックパッドでは、通勤時間を短縮し通勤ラッシュのストレスから解放し効率よく職務に従事できる環境を整えるため、近距離通勤を奨励している。特に事業所から1.5km内の徒歩圏からの通勤を奨励しており希望する社員には、引越し費用を30万円まで補助するほか、最大3万円の住居手当を毎月支給している。 また事業所から15km内より自転車による通勤を行っている社員には最大1万円の自転車通勤手当を支給している(但し最大3万円の住居手当支給者を除く)。 近距離通勤の制度を利用する社員からは、通勤のストレスから開放され運動不足の解消になると好評を得ている。
- 藤原実 『まいにち見るのに意外と知らない IT企業が儲かるしくみ』 技術評論社、2014年